�@研究の背景	窒素酸化物、硫黄酸化物などによる環境悪化に加えて、市街地の進展により都市内と周辺の緑の環境は縮退の一途をたどっている。すなわち、都市近郊の住宅開発や、市街地内未利用空地等の利用化によって緑の環境は絶対的に規模が縮小している。 　そして、その現象は居住者の生活環境上の問題にとどまらず、地球規模で進行している森林の減少と連動し大規模な環境問題の一翼を担っている。 　このような問題に対して、西欧先進国、とりわけドイツにおいては都市内及び周辺の緑環境を回復する取り組みをきわめて組織的、制度的に実行し効果をあげている。すなわちビオトープ（自然生態系環境ゾーン）に代表される成果である。日本おいては、近年の＜環境基本法＞の制定によって自治体の環境基本計画が立案されるようになったが、都市の環境、とりわけ緑の環境の現状と、緑の周辺環境の状態を統合して評価することは技術的な確立を見ていないのが現状である。 　従来日本の都市計画で策定されていた緑のマスタープランでは、必ずしも緑環境の適切な評価に基づいているとは言えず、したがって恣意的な計画になる可能性が大きい。マクロな視点から都市の緑環境を評価し、計画に反映する手法が求められているといえる。
�A研究の目的	緑環境を都市に回復するために、従来利用されていたランドサットＴＭデータを３次元的の地形データや土地利用、市街地情報、さらには国勢調査の調査区データなど、きわめて精度の高い属地データすなわち国土基盤情報と統合的に解析し、従来のリモートセンシングデータを用いた平面的解析では実現できなかった、新しい解析評価手法を確立すること。 　解析結果によって、都市の緑環境の活性度を評価して明らかにするだけでなく、都市的活動と関連させることによって、緑環境が活用できる条件があるのか否かを数値的な指標で表現し、縮退する都市の緑環境の再生のための資料を提供するための手法を開発すること。 　この研究によって得られた成果である解析手法は都市の緑環境の評価に限らず、途上国など緑の環境の回復が課題である地域など一般的な緑環境の評価に応用できる。